こんにちは。きなこです。
FX投資において経済指標は、為替相場の動向や方向性を予想する際に必要不可欠な情報です。
経済指標の動向や発表内容によって、市場参加者の需給バランスや投資家の心理状況が変化し、それが為替相場に影響を与えることがあります。
XMの経済指標カレンダーでは、各指標の発表日時や予想値、前回値などの情報が提供され、これにより投資家は市場のトレンドや方向性を予測するための材料を得ることができます。
経済指標とは
経済指標は、ある国や地域の経済活動や業界の動向を表す数値データであり、市場参加者や投資家にとっては市場トレンドや方向性を予測するための情報源として重要な役割を果たしています。
重要度の高い経済指標は、「雇用」、「物価」、「景気」、「金融政策」の4種類となります。
経済指標は、政府や中央銀行などによって定期的に発表されます。発表される経済指標の数値によって、市場の需給バランスや投資家の心理状況が変化することがあります。
また、経済指標が発表される前には、市場予想というものが存在し、市場参加者や投資家は、事前に予想された結果と、実際に発表された結果との比較を行い、市場のトレンドや動向を予測することができます。
ある国のGDPが予想を上回った場合、市場参加者や投資家はその国の通貨価値が上昇することを予想し、通貨の売買や投資判断を行います。
ある国の中央銀行が金利を引き上げた場合、その国の通貨の価値が上昇することが予想されます。金利が引き上げられたことで、その国の通貨に対する需要が高まり、その結果、通貨の価値が上昇するからです。
ある国の失業率が市場予想よりも高くなった場合、市場参加者や投資家はその国の経済に対する不安感を抱き、その国の通貨価値が下落することが予想されます。
このように経済指標は、市場の動向やトレンドを予測するためのヒントを提供してくれます。
そのため市場予想を冷静かつ正確に行うことが、投資判断や市場参加者にとって非常に重要な要素となります。
XMの経済指標カレンダーの見方
XMは、オンライン外国為替ブローカーであり、取引プラットフォームを提供することで世界中のトレーダーにサービスを提供しています。
世界的に知名度が高く、評価が高いブローカーの1つであり、取引プラットフォームの使いやすさと豊富なサポート機能が特徴。
XMは、経済指標カレンダーを提供しており、主要な経済指標のリリーススケジュールを示し、トレーダーが市場動向を把握し、トレードの意思決定を行うための重要な情報源となります。
XMホームページにアクセスし、「FXを学ぶ」をクリックします。
「経済指標カレンダー」をクリックします。
上図が経済指標カレンダーです。
続いて見方の説明をしていきます。
フィルターをクリックしますと下図が表示されます。
イベント名の検索、国の選択、指標発表時間までの残り時間を表示するか時間だけを表示するかの選択、カテゴリーの選択、重要度の選択ができます。
チェックしたい通貨ペアの国を選択すると良いです。
日にちはデフォルトで今週(日曜~土曜)が表示されます。
「昨日」、「本日」、「明日」、「今週」もしくは、右のカレンダーマークから日付指定が上図のようにできます。
チェックする箇所は「時間」、「通貨」、「重要性」、「指標」です。
時間は日本時間で表示されます。
※GMT表記ではないので注意。
相場への影響度を示す重要性は牛マークで表示され、牛マークが多いほど(牛3頭)重要度が高い指標となります。
右側には、「実際」(実際の結果)、「予想」(市場予想値)、「前回」(前回の結果)が掲載されています。
重要な経済指標7選
雇用統計(非農業部門雇用者数)
雇用統計とは、アメリカ合衆国労働省が発表する統計データの一つであり、毎月第1金曜日に発表されます。
発表時には、前月の非農業部門雇用者数、失業率、平均時給などが発表され、市場参加者や経済アナリストなどから注目を集めます。特に、非農業部門雇用者数の増減については、アメリカ経済の動向を把握する上で重要な指標となっています。
なぜ非農業部門雇用者数が重要なのかというと、アメリカ経済は消費支出が中心となっています。消費支出は、労働者の雇用や賃金水準に大きく依存しているため、非農業部門雇用者数の変化はアメリカ経済の動向に直結しています。例えば、非農業部門雇用者数が増加すると、労働者の収入が増え、消費支出が増加することが予想されます。その結果、アメリカ経済全体が拡大する可能性があります。
雇用統計は、アメリカ経済の動向を理解する上で重要な指標であると同時に、投資家や市場参加者にとっても大きな影響を与えるものです。雇用統計発表前後の市場変動は大きく、特に株式市場や為替市場では注目されています。
消費者物価指数(CPI)
消費者物価指数(CPI)とは、ある国の物価変動を示す指数のことです。CPIは、生活必需品から高級品まで、広範囲な商品やサービスの価格変動を反映し、インフレやデフレの度合いを測る指標として重要な役割を果たしています。
CPIが予想よりも高い場合、市場参加者はその国の中央銀行が金融政策を引き締める可能性が高くなると予想し、その国の通貨の需要が高まる場合があります。一方、CPIが予想よりも低い場合は、その国の中央銀行が金融政策を緩和する可能性が高くなり、その国の通貨の需要が低下する場合があります。
さらに、CPIが高い国の通貨は、その国の商品やサービスの価格が上昇していると見なされるため、輸出国としての競争力が低下する可能性があります。そのため、為替市場では、CPIの結果に基づいて通貨の需要や供給が変化し、為替レートに影響を与える場合があります。
GDP(国内総生産)
GDP(国内総生産)は、ある国の経済活動の規模を示す指標であり、その国の経済状態を把握するための重要な指標の1つです。
GDPは、その国の経済活動を総合的に評価することができる指標であり、その数値が高いほど、その国の経済が活況を呈していると考えられます。一方、GDPが低い場合は、その国の経済が不振であると見なされることがあります。
GDPが高い国の通貨の価値は高くなり、GDPが低い国では通貨の需要が低下し、価値が下がることがあります。
GDPの発表がある場合は、市場参加者は注目しており、その結果に基づいて為替レートや株価を調整することがあります。
ISM製造業景況指数
ISM製造業景況指数は、アメリカの製造業における経済活動を示す指数です。
ISM製造業景況指数が高い場合、製造業における経済活動が活発化しているということを示し、これにより、企業の業績が向上し、株式市場が上昇する傾向があります。また、アメリカ経済全体の好調さを示すため、アメリカドルの需要が高まる傾向があり、価値が上昇することがあります。
さらに、ISM製造業景況指数は、アメリカの金融政策にも影響を与え、景気の好調な時期には、アメリカの中央銀行である連邦準備制度理事会(FRB)が利上げを検討することがあります。これによって、アメリカドルの需要が高まり、価値が上昇することがあります。
FOMC
FOMC(米国連邦公開市場委員会)は、アメリカの中央銀行であるFRB(米国連邦準備制度理事会)の政策決定会議です。FOMCは、金融政策に関する重要な決定を行い、その決定は為替市場に大きな影響を与えます。
FOMCが利上げを決定した場合、アメリカドルの需要が高まることがあります。これは、利上げによってアメリカの金利が上昇し、投資家がより高い金利を得るためにアメリカドルを求めるためです。その結果、アメリカドルの価値が上昇し、他の通貨に対して強くなることがあります。
逆に、FOMCが利下げを決定した場合、アメリカドルの需要が低下することがあります。これは、利下げによってアメリカの金利が低下し、投資家がより高い金利を得るために他の通貨を求めるためです。その結果、アメリカドルの価値が下落し、他の通貨に対して弱くなることがあります。
FOMCは、経済の健全性やインフレ率など、様々な経済指標を評価して、金融政策を決定します。そのため、FOMCの声明や記者会見において、経済に対する見通しや今後の金融政策についての示唆がある場合、為替市場に大きな影響を与えることがあります。
FOMCはアメリカの金融政策に関する意思決定の中心的な役割を果たしているため、FOMCの動向に注目する必要があります。
ECB政策金利
ECB政策金利は、欧州中央銀行(ECB)が設定する政策金利のことです。
ECBが政策金利を引き上げると、ユーロが強くなり、逆に政策金利を引き下げると、ユーロが弱くなる傾向があります。
ECB政策金利の変更は、ユーロ圏内の経済状況に基づいて決定されます。例えば、景気が拡大している場合、ECBは政策金利を引き上げる可能性があります。一方、景気後退が懸念される場合は、政策金利を引き下げる可能性があります。
日銀金融政策決定会合
日銀金融政策決定会合は、日本の中央銀行である日本銀行が定期的に開催する金融政策を決定する会合です。
1年に8回、各会合とも2日間開催されます。
日銀が金融緩和政策を強化すると、国内の金利が低下し、円安になる傾向があります。これは、金利が低い場合に海外の投資家がより高い利回りを求めて海外に投資するため、円が売られることになるためです。逆に、金融緩和政策が緩和されると、金利が上昇し、円高になる可能性があります。
日銀金融政策決定会合の結果は、為替市場に大きな影響を与えることがあるため、要チェック指標の1つです。
トレードする前に、重要な指標が発表される予定がないかどうかの確認は必須であります。
重要度の高い指標が発表される時間の前後はトレードを控えるという選択肢もあると思います。
経済指標カレンダーで日々チェックして、時間があれば過去の経済指標発表時の値動きを確認しておくのも良いと思います。